Newsletter No.11
2005/3/31
日 時：2005年1月29日（土）
落合 恵美子
【要旨】
現在、家族をめぐる寛容性は、世界の政治的イッシューとなっていると言ってよい。
先だってのアメリカ大統領選挙では、国内的には、戦争より中絶・同性結婚など家族問題のほうが大きな論点となったという。保守派の論客ブキャナンは、そうした価値観をめぐる文化戦争が、出生率低下・人口減少に結びつき、移民の増大と西洋的なアメリカの死という帰結を生むと、厳しい調子で警告している（Buchanan, 2002）。
これは、20世紀初頭ドイツにおける、Zweikindersystem（二人っ子システム）批判と驚くほど同型的である。
ところで、寛容性の、二つのレベルを区別しておこう。異なる社会規範への許容性を意味する「社会間の寛容性」と、一つの社会内での社会規範からの逸脱への許容性を意味する、「社会内の寛容性」である。本報告のテーマはさしあたり後者に関するものだが、前者においても家族や性関係が異文化摩擦の原因となることはしばしばある。
近代社会の変質は、1970年代頃から指摘されるようになった。来るべき時代はまず「ポストモダン」（脱近代）と呼ばれたが、1990年代以降は「第二の近代」（Beck）、「再帰的近代」（Beck, Giddens)、「リキッド・モダニティー」(Bauman）、「市場独裁主義」（Bourdieu）、「ニューエコノミー」（Reich）など、近代の新たな局面としての見方が一般的になっている（山田, 2004）。
家族の側から見ると、出生率低下、離婚率上昇に続き、婚外出生率も上昇し、いまや北欧では二人に一人の子どもは婚外子という状況である。人口学では、こうした変化を「第二の人口転換」と呼んでいる。これと歩調を合わせるように、女子労働力率も70年代から上昇を続けている。性別分業した夫婦が少数の子どもに愛情を注いで育てるという近代家族は、少なくともヨーロッパでは過去のものとなった。
このように列挙できるヨーロッパの家族変動のもっとも中心的な要因は何なのかと考えると、結婚が不安定では性別分業に甘んじるにもいかない、子どもも産みにくい、というように、結婚の変容がもっとも中心的であるように思われる。ヨーロッパでは結婚という制度が崩壊したとすら言われる。生涯のいつの時期にパートナーをもつか、あるいは一生もたないか、子どもをもつかもたないかはライフスタイルの問題になった。結婚制度によらない同棲が増え、同性との生活を選ぶ人々も出てきた。
こうした状況を後追いするように、婚姻法の改正や関連法の制定が相次いでいる。フランスでは、婚姻法とパクスの他に、当事者間で自由に共同生活契約を結ぶという形式もある。ドイツにも同性間の共同生活契約に関する法律があり、スウェーデンでは、新婚姻法制定に合わせて同棲法とホモセクシュアル同棲法が、さらにパートナー登録法が制定された（善積編 2004, 12頁）。いずれも「婚姻」よりもゆるやかな制度であり、共同生活上の利益は守られるが、解消は自由だったり、貞操義務は無かったりする。しかし、ジュディス・バトラーやマーサ・ファインマンのような論者は、これらの法は同性愛者らを結婚という制度に絡め取ろうとしているにすぎないと批判し、法的制度としての婚姻の廃止を訴える（Fineman, 1995）。
以上は、おもに北西ヨーロッパを中心とする状況だが、文化圏により異なるパターンの違いも小さくはない（落合, 2004a）。米国では同棲の一般化はヨーロッパほどではなく、人々は結婚と離婚を繰り返す。日本では出生率の低下は甚だしいものの、結婚に関する変化が鈍いのが特徴である。同じ傾向は南欧でも見られる。日本や南欧では結婚規範に関する不寛容が目立つということだが、それはこれらの地域の伝統なのだろうか。南欧ではカトリックの伝統があるが、日本の場合を検証するために、以下では日本の結婚を歴史的に見直してみよう。
北西欧 南欧 日本 米国 出生率低下 ○ ◎ ◎ △ 離婚の増加 ○ △ △→○ ◎ 同棲の増加 ◎ ○ △ △ 婚外出生の増加 ◎ ？ × ○
まず、徳川日本社会において結婚とはいかなるものであったのか、歴史人口学の方法を用いて明らかにしておこう。史料として用いるのは、科学研究費創成的基礎研究プロジェクト「ユーラシア社会における人口・家族構造比較史研究」（研究代表者速水融、1995～2000年。略称ユーラシアプロジェクトあるいはＥＡＰ）が全国の宗門改帳や人別改帳を収集しデータベース化した「徳川日本家族人口データベース」である。
ユーラシアプロジェクトでは科研費プロジェクトが一応の終結を見た2000年までに、全国37ヶ国864ヶ村の史料を収集しており、そのうち史料残存期間が200年の村が1ヶ村、100年以上の村が13ヶ村、50年以上の村が28ヶ村、同時期の多数の村の史料が得られる地域が９地域に及んでいる。このうち100年以上にわたる時系列的分析が可能な村がすでに数ヶ村入力されており、そのような村が複数存在する地域だけで、すでに３地域がデータベース化されている。３地域とは、東北、濃尾、西九州であり、幸いなことに日本国内の多様性を反映するのに比較的ふさわしい配置にある。
本報告ではこれら３地域から４ヶ村を選び、各地域の結婚についての比較対照と、それを通じて「日本の結婚」全般についての考察を示した。各村の特徴と史料の残存期間は以下のとおりである。
東北 陸奥国安達郡仁井田村 1720～1870年 阿武隈川沿いの農村 陸奥国安積郡下守屋村 1716～1869年 郡山盆地西端の農村 濃尾 美濃国安八郡西条村 1773～1869年 輪中地帯の農村 西九州 肥前国彼杵郡野母村 1766～1871年 東シナ海に面する漁村
詳細については省略するが、徳川時代の日本の結婚を、国際比較の文脈で見てみると、以下の３点の特徴が浮かび上がってきた。
①地域的多様性の大きさ
- 初婚年齢は、東北は女子10代、男子も20歳そこそこという早婚だが、濃尾では男子は現代日本並み、西九州では男子は現代以上、女子も1980年代並みの晩婚である。
- 初婚年齢分布も地域によって違い、東北では男女とも鋭いピーク、すなわち厳密な「適齢期」があり、西九州もそれに近いが、濃尾では分散が大きい。
- 婚前の性関係について見ると、野母村の女性の平均初婚年齢（25.8歳）は、第1子の平均出産年齢（24.8歳）よりも若干高い（津谷, 2002, 192頁）。子供が生まれてから結婚するのが通例だったのである。これに対し、西条村では婚外子は存在するが稀であり、東北2ヶ村ではほとんど見当たらない。
- 地域的多様性は単にそれぞれの指標について見いだせるばかりではなく、性・労働・相続と結婚との関係や婚姻圏の広さ、離婚と再婚のあり方等がセットになった、システムとしての違いと言ったほうがよい。
②頻繁な離婚と再婚による流動性の高さ
- 離別の割合は東北がもっとも高く全結婚の3分の1は離婚しているのに対し、他の2地域は約1割にすぎない(Kurosu et al, 1999)。徳川時代の離婚率は、東高西低であった。ただし離婚は、結婚後の比較的短い期間に起こるというパターンは全地域に共通している。
- 国際比較の観点から見ると、離婚が多かったことは、同時代のヨーロッパや中国と比べた場合の徳川日本家族の際だった特性であった。キリスト教社会のように離婚はタブーではなく、また処女尊重もないため、離婚は後の人生にとってのハンディキャップになることもなかった。
- 結婚の流動性と処女性への無関心の帰結として、徳川日本社会では再婚が頻繁に行われた。離死別を合わせた場合、再婚する女性は東北70％、西九州55％、濃尾25％であった(Kurosu et al, 1999)。離別の方が死別より低年齢で起こるので、その後の再婚率も高い。
③複数の継起的イベントからなる「過程」としての結婚
- 安定した性関係の開始、同居の開始、婚姻の社会的承認、婚姻の宗門人別改帳への登録といった、定義によっては婚姻成立とみなせる時期がそれぞれ異なる場合は少なくない。
- その間に嫁（婿）の成員権移行、労働力移転も時間をかけて行われた。嫁は実家の成員権を生涯保持し続けるという、嫁の両属性を主張する論者もいる。明治初期までの夫婦別姓の伝統や実家の檀那寺を持ち込む半檀家制などもその証拠と見ることができる。
- 頻繁な離婚・再婚などの試行錯誤もその過程で行われ、過程が一応終了するとあまり起こらなかった。これが離婚が初期の短期間に集中する理由である。
では現代という地点から振り返ってみると、徳川時代の結婚は現代の結婚とどのような関係にあるのだろうか。流動性の高さや、過程としての結婚という側面は、現代的な特徴に通じるところがあるように思われる。というより離婚率などはごく近年になって徳川時代の水準に戻ったところであり、同棲や婚外子は徳川時代の方が多く、むしろ現代のヨーロッパに比すべき水準のようだ。現代日本における結婚に対する相対的に保守的な態度は、伝統の影響だとは全く言えない。
とはいえ、頻繁な離婚は現代と共通の現象だが、「家」という枠組みがあるからこそその部品（労働力）としての個人は交換可能であったので、現代の離婚とは性質が異なるだろう。徳川時代と現代の間には近代という時代が挟まっており、そのときに流動性は抑えられ、試行錯誤の過程も制限された。地域的多様性は薄められた。近代は大きな断絶なのである。
第１次人口転換と近代家族の成立がライフコースの画一性を高め（落合, 2004a）、家族をめぐる非寛容を増大させたということの重要性を、本報告では確認することができた。＊ なお、口頭発表では、九州地方の婚前・婚外の奔放な性関係について、100歳の女性のオーラルヒストリーを紹介したが、本稿では紙数の制限があるので省略する。その内容については落合（2004c）を参照していただきたい。
＊ 「徳川日本家族人口データベース」は研究目的のための利用に限って公開している。問い合わせは落合（emikoo2@aol.com）まで。
- Buchanan, Patrick J., 2002, The Death of the West: How dying populations and immigrant invasions imperil our country and civilization, St. Martins Press. 宮崎哲弥監訳『病むアメリカ滅びゆく西洋』成甲書房
- Fineman, Martha Albertson, 1995, The Neutered Mother, The Sexual Family, New York : Routledge. 上野千鶴子監訳 二〇〇三 『家族、積みすぎた箱船』 学陽書房
- Kurosu, Satomi, Noriko O. Tsuya and Kiyoshi Hamano, 1999 “Regional differences in the patterns of first marriage in the latter half of Tokugawa Japan,” Keio Economic Studies, XXXVI-1: 13-38.
- 落合恵美子2004a『21世紀家族へ（第3版）』 有斐閣
- 落合恵美子2004b「歴史的に見た日本の婚姻――原型か異文化か」『家族社会学研究』15-2: 39-51
- 落合恵美子2004c「100歳女性のライフヒストリー――九州海村の恋と生活」『京都社会学年報』12: 17-55
- 津谷典子, 2002「近世後期漁村における人口増加と出生力の分析」速水融編 『近代移行期の人口と歴史』ミネルヴァ書房
- 山田昌弘 2004 「家族の個人化」『社会学評論』54－4、341－54頁
- 善積京子編 2004 『スウェーデンの家族とパートナー関係』 青木書店
（おちあい えみこ・京都大学大学院文学研究科教授／社会学）
武藤 慎一
【要旨】
（１）問題
近代では、キリスト教が個々の地域の人々と初めて接触する際、世界宗教（普遍）と地域文化（特殊）の出会いという構図が、一般に考えられている。しかし、これはキリスト教自体に必然的なことなのだろうか。その反対の構図の場合それは、どのように異なった様相を呈するのだろうか。この興味深い問いに答えてくれ得るのが、４世紀のイラクである。強力なササン朝治下の諸地域の一つメソポタミアでは、ユダヤ教と共にキリスト教がペルシア帝国内の少数派としてのアラム語圏の住民と土着のセム文化の共通の基盤であった。体制側の宗教ゾロアスター教が力をもって彼らの地域に入ってきた時代に、彼らはどのように反応したのだろうか。そのキリスト教徒たちは当時、自らをどのように認識していたのだろうか。本研究は、アフラハトが著した『論証』に映し出された彼らの自己意識を扱う。
（２）４世紀イラクのキリスト教の背景
本研究でいう「イラク」は、現在のイラク地域を表す地理的概念である。ティグリス、ユーフラテス川の間に挟まれた地域を指し、これは古代のメソポタミアとバビロニア地域にあたる。４世紀イラクの背景は現在と大きく異なっていた。古代メソポタミア文化を継承するアラム人は、支配者側のペルシア人とは異なる民族だった。宗教的には、古来の異教がキリスト教に取って代わられていた。アラム語（シリア語）はセム語族に属し、ユダヤ教徒もアラム語を使用していた。彼らはキリスト教徒と違って、ゾロアスター教を国教とするササン朝から迫害を受けなかった。
（３）研究史
現在の初期シリア・キリスト教研究全体の方向性を決定づけたのは、R・マリーである。彼は研究対象を無理に外からの枠組みにはめ込むのではなく、それ自体に即した研究方法を採った。さらに、この方法論をアフラハトに対象を絞って適用したのがP・ブルンスである。初期シリア教会の研究者は、ギリシア語圏との関係を重視するものとユダヤ教との関係を重視するものの二つのタイプに大別できるが、ブルンスは古代オリエントとの関係を重視する、という第三の道を採っている。
（４）研究方法
本研究も、基本的にはブルンスらの立場を継承して、独自の言語文化的背景を重視する。具体的には、人称代名詞に注目することで、当事者側の自己意識を分析する。また、この地域とそれに縁が深い人物の固有名詞を手がかりとして、地域に対する意識を明らかにする。
（５）著者と著作
古来「ペルシアの賢者」と贈り名されたアフラハトは、ペルシアのキリスト教を代表する人物である。彼の著書『論証』は、正統派シリア・キリスト教及びペルシア教会の思想を表す現存する最古の資料で、４世紀前半までの思想内容を窺い知れる貴重な著作である。ユダヤ教を反駁する内容が多いが、その議論は理性的で古代教父中、最も良識的と言われる。
（１）普遍性の主張
『論証』では、著者を表す一人称単数形「私」と複数形「私たち」が相互互換的に使用されている。読者がこの著作の内容を受容すべき根拠は、この著作の共同体性にある、とされる。読者を表す二人称の場合も同様である。つまり、個人間の私信がいつの間にか、共同体間の公共の教えになっている。また、その逆も言える。その共同体は、「あらゆる地域」、「あらゆる言語」の「あらゆる民族」から構成されることが強調される。これらの表現は、聖書の定式をそのまま使ったものである。
（２）普遍性を希求する背景
一方で、シリア語の「民」の単数形が単独で用いられる時は、「ユダヤ人」、即ち「選民」を指す。その複数形はユダヤ人以外の「諸民族」、即ち「異邦人」を指す。他方で、固有名詞の「アラム人」は、全く同じ子音で「異教徒」の意味になる。また、アフラハト自身が自分たちの父祖が異教徒だったと述べている。ということは、いきおいアラム人キリスト教徒は、ユダヤ人以外の全民族の側に属することになる。
（３）普遍性のための方策
とは言っても、自らを「非アラム化」して、普遍性を主張できるようになるためには、何らかの方策が要請された。それは、ユダヤ人の父祖ヤコブから更に遡って、アブラハムを宗教上の「父祖」とすることだった。それにより、ユダヤ人と並んで他の全民族も神の民とされた。これは、民族集団（アラム人）から宗教集団（教会）への転換である。
（１）地域への執着
最も多く登場する人名の一つが、預言者ダニエルである。彼が活躍した地域が、バビロニアなのである。また、ダニエル書も頻繁に引用される。特に第5論証は、ダニエル書の記事が全体のテーマで、バビロニアに関連する聖書記事も多用されている。アフラハトのダニエル書の使用は傑出している。同様のことはエステル記についても言える。ここには、自らが属する集団の居住地域に対する特別な意識が表れている。
（２）特殊な「普遍性」
そもそも、アブラハムが諸民族の父祖とされたのが、バビロニアにいた時期だったこと、また彼の父祖ノアもバビロニアに居住していたことが主張されている。また、エサウの子孫でアフラハトがローマ人の祖とする、エドム人に執着する割には、ササン朝ペルシアにはほとんど触れていないなど、諸民族の扱い方に明白な偏向が見られる。
（３）噴出する特殊性
その偏向が頂点に達するのが、ダニエル書７章の解釈である。ここでは、世界の最終的な支配国をキリスト教化したローマと断ずる、オリジナルな見解が示されている。しかも、ローマ人が「聖なる民」とさえ呼ばれ、「王なるキリスト」思想と関連づけられる。これでは、ローマとまさに交戦状態にあったペルシアの王シャープール二世がキリスト教徒に疑念を抱き、迫害したのも至極当然であろう。
むすび
アフラハトは旧約の先人たちとの連続性を強調しつつも、同時に一般のユダヤ人との差別化を図っている。他方、現行の支配者たるササン朝との距離を保っている。空間的には所属する国家に対する無関心を装う一方で、時間的には血統上の祖先を超えて、理念上の「父祖たち」との連続性を強く意識する。つまり、ペルシア帝国のキリスト教徒の自己意識としては、普遍の立場に立っていたことになる。驚くべきことにこの点では、帝国内での立場が正反対だったにもかかわらず、同時代のローマ帝国のキリスト教徒と基本的に一致していた。
しかし、この主張を正当化するためには何らかの方策が必要であり、この方策自体が地域に密着したものだった。理念上の「あらゆる民族」を超えて、現実の居住地域に対して特別な関心を抱き、その政治的・軍事的解放者としてのローマの「兄弟たち」に強く期待している。現実には、そのあらゆる普遍性の主張にもかかわらず、地域的特殊性がにじみでている。この点で、他の民族宗教と同様に、特定地域を代表する宗教としての「キリスト教」の独自性を確認することができる。
従来の研究では、この理念と現実の両面のうち、いずれか一方を扱ったものが多かった。しかし、本研究が明らかにしたように、ペルシアのキリスト教の特徴は、普遍性の理念と特殊性の現実とが共存している点にある。
（むとう しんいち・大阪府立工業高等専門学校助教授／キリスト教学）
◇第１３回研究会
【日時】
2005年5月7日（土）13：30－16：30
【場所】
京都大学文学部新館５階社会学共同研究室
【報告１】
報告者：金 文吉氏（釜山外国語大学）
題 目：朝鮮無教会キリスト教と社会正義――金教臣を中心にして
【報告２】
報告者：田中 紀行氏（京都大学大学院文学研究科）
題 目：教養をめぐる規範と寛容性（仮題）
Newsletter No.11をお届けします。年度末の繁忙期にも関わらず、ご寄稿くださり誠にありがとうございました。発行が予定よりも少し遅くなり申し訳ございませんでしたが、おかげさまでなんとか2004年度のスケジュールを終えることができました。
今年度をもちまして事務局担当は交代となります。任期中の最後の仕事として、このニューズレターの編集とウェブサイトの更新を済ませ、いまはほっと安堵しているところです。2年余りの間、芦名先生をはじめメンバーの方々には、多大なお力添えを賜わりました。どうもありがとうございます。
新年度からは新たな研究員が事務局を務めることとなります。引き続き本研究プロジェクトへのご協力のほど、どうかよろしくお願い申し上げます。
（野村 記）
21世紀COEプログラム
京都大学大学院文学研究科
「グローバル化時代の多元的人文学の拠点形成」
「多元的世界における寛容性についての研究」研究会
tolerance-hmn@bun.kyoto-u.ac.jp